研究業績一覧04

19．書評

1．現代労災予防法学の礎‐保原喜志夫編著『産業医制度の研究』‐　（単著）

1999年5月25日

労働法律旬報（旬報社）1456号50～55頁

20．講演録

1．不当労働行為救済と労働委員会の独自性 ―『人間』を見据えた紛争解決を考える―（単著）

2005年10月25日

月刊労委労協594号3～25頁

2．メンタルヘルス休職者の職場復帰後の自殺と安全配慮義務

2008年2月15日

労働法学研究会報（労働開発研究会）2423号4～22頁

3．産業メンタルヘルスの今後の在り方を考える～法学者の立場から～

2010年12月15日

日精診ジャーナル（日本精神神経科診療所協会）平成22年度第5回理事会号107～118頁

4．労働安全衛生法の改正動向

2011年2月15日

労働法学研究会報（労働開発研究会）2495号4～19頁

5．改正労働安全衛生法解説－メンタルヘルス対策の充実・強化、受動喫煙防止対策の推進等職場環境の改善へ－

2015年3月1日

労働法学研究会報（労働開発研究会）2592号4～23頁

6．過労死問題を再考する

2017年3月6日

安全スタッフ6月1日号　別冊付録

7．法の視点からのメンタルヘルス対策～問題事例対応、ストレスチェック活用、経営改善への連動のポイント～

2018年10月25日

情報誌ワークライフ（公益財団法人日本生産性本部　生産性労働情報センター）22巻15～19頁

8．産業医・産業保健制度の強化と関係者の法的責任

2019年10月5日

健康管理（保健文化社）第67巻2号19～32頁

21．会議録

1．The Future of OHS Regulation in the AI Era: A Japanese Perspective Online International Conference “OHS Policy in the AI Era”

2025年9月11日

Journal of Work Health and Safety Regulation(JAOHL and Japan NIOSH)4巻2号　日本の厚生労働省、労働安全衛生総合研究所のほか、EU-OSHA、HSE、Germany建設業労災保険組合が参加したオンライン国際カンファレンス。報告者が企画統括した。カンファレンスレポートは、Journal of Work Health and Safety Regulation4巻2号に掲載

同会議とカンファレンスレポートは、EU-OSHAのWEBサイトに掲載

22．解説（単著）

1．不当労働行為　特集（1）労働法の基礎知識（単著）

2005年2月1日

法学セミナー（日本評論社）602号30～33頁

2．労働安全衛生法と大学人の安全管理～法律学的視点から～（単著）

2005年6月15日

CAMPUS HEALTH（全国大学保健管理協会）42巻1号64～68頁

3．職場のメンタルヘルスQ＆A ―経営改善に繋げる法的処方箋―（単著）

2010年10月21日

労働基準広報（労働調査会）1694号6～17頁

2010年11月11日

労働基準広報（労働調査会）1696号6～22頁

2010年12月11日

労働基準広報（労働調査会）1699号27～33頁

4．［連載　職場のメンタルヘルス入門］4　安全配慮義務

2012年4月30日

産業ストレス研究第19巻2号185～187頁

5．巻頭言：メンタルヘルス・チェック法案について（単著）

2013年8月25日

メンタルヘルスマネジメント（株式会社技術情報協会）第1巻6号1～3頁

6．安全で効果的な記録の保存法－健康情報保護と安全配慮義務の視点から（単著）

2013年9月10日

産業看護（株式会社メディカ出版）5巻5号33～38頁

7．メンタルヘルス法務について（単著）

2013年12月15日

月刊社労士（全国社労士会連合会）49巻12号40～43頁

8．メンタルヘルス法務主任者資格について～法務を切り口に人材開発を図る新資格～（単著）

2014年8月25日

メンタルヘルスマネジメント（株式会社技術情報協会）第2巻6号38～42頁

9．プライバシー等に関する留意点～法律論者の立場から～（単著）

2015年4月1日

産業保健21（独立行政法人労働者健康福祉機構）第80号9～11頁

10．職場のメンタルヘルスと法（単著）

2015年12月25日

予防医学（公益財団法人神奈川県予防医学協会）第57号19～24頁

11．ストレスチェック・面接指導における法的留意点（単著）

2016年1月19日

精神科治療学（星和書店）第31巻第1号31～36頁

12．ストレスチェックの実施（単著）

2016年3月1日

日本医師会雑誌（日本医師会）第144巻第12号2451～2454頁

13．ストレスチェック実施上の法的留意点（単著）

2016年4月

Vita（株式会社ビー・エム・エル）通巻第136号47～54頁

14．ストレスチェック制度運用上の法的留意点（単著）

2016年10月

産業ストレス研究（日本産業ストレス学会）第23巻第4号333～343頁

15．法律論者からみた産業医の今とこれから（単著）

2018年5月

産業医学のプリンシプル～大切なこと ー産業医学振興財団40周年記念誌ー （産業医学振興財団）271～274頁

16．メンタルヘルスと安全配慮義務（単著）

2018年6月15日

産業精神保健（日本産業精神保健学会）26巻特別号109～114頁

17．英文学術書の出版経験とpotential authorへのメッセージ～T.Mishiba. Workplace Mental Health Law . Routledge,2020の出版経験を踏まえて～（単著）

2022年7月10日

産業保健法学会誌（一般社団法人日本産業保健法学会）第1巻1号（第1回学術大会特別号）281～290頁

18．現場の声・現場の視点1 令和7年改正労働安全衛生法を踏まえた産業保健対策に関する提言～過重労働・メンタルヘルス対策とフリーランスの健康管理～（単著）

2025年9月1日

産業医学ジャーナル（産業医学振興財団）48巻5号468～471頁

23．解説（共著）

1．日本産業保健法学会の立ち上げにあたり（共著）

　柴田 喜幸　田中 克俊　小島 健一　三柴 丈典

2020年6月

健康開発（特定非営利活動法人 健康開発科学研究会）第24巻 第4号9～15頁

2．省令改正を踏まえて事業者が実施すべき措置について～法的観点から～（共著）

　三柴 丈典　森山 誠也

2025年4月1日

安全と健康（中央労働災害防止協会）第26巻 第4号23～30頁

24．コメント、提言

1．朝日新聞（2000年12月17日付朝刊）”ニュースの視点「雇用の危機」”を読んで（単著）

2001年7月1日

労働の科学（労働科学研究所）56巻8号28～32頁

2．安全・衛生委員会の実質化及び活性化のための提言（単著）

2001年10月15日

安全センター情報（全国労働安全衛生センター連絡会議）通巻281号10～21頁

3．法的観点からの留意点（副田秀二「事例・再発を繰り返す躁うつ病の労働者の復帰支援」についてのコメント）（単著）

2010年7月

産業衛生学雑誌（日本産業衛生学会）通巻52巻192～194頁

※産業医科大学のWEBページに開設された産業衛生学雑誌の公開ページよりダウンロードしたファイルを掲載しています。

4．Reply to Professor LaMontagne’s Response to My Editorial on the Legal Regulation of Psychological Hazards at Work（単著）

2025年2月

Journal of Work Health and Safety Regulation 3巻2号176～179頁

25．インタビュー

1．産業医とメンタルヘルス

2012年3月10日

POSSE（NPO法人POSSE）Vol.14 130～142頁

2．日本産業保健法学会の設立ー発起人・三柴丈典近畿大学教授に設立の背景・活動の方向性を聞くー

2021年1月20日

安全衛生コンサルタント (森晃爾編)（一般社団法人 日本労働安全衛生コンサルタント会）
Vol.41 No.137 69～72頁

3．法を活かして、健康に関する問題解決（予防と解消）手法の開発とその能力を持つ人材の育成を図る【取材 法知識を踏まえた事件の予防・解決に向けて】

2021年12月1日

ビジネス・レーバー・トレンド（独立行政法人 労働政策研究・研修機構）
552号 8～13頁

26．教科書

1．労働法解体新書（法律文化社）（共著）

2002年4月25日（初版）、2004年12月10日（第2版）

全181頁中、Ⅳ章「年次有給休暇の巻」87～90頁、同「使用者の安全配慮義務の巻」96～99頁（初版）
全189頁中、Ⅳ章「年次有給休暇の巻」92～95頁、同「使用者の安全配慮義務の巻」102～105頁（第2版）

27．巻頭言

1．いじめ・ハラスメントの防止と法制度の課題（単著）

2015年3月1日

労働の科学（労働科学研究所）Vol.70 No.3 1頁（巻頭言）

2．自律的管理は職場の疫学による再発防止策？

2026年3月1日

作業環境（公社日本産業環境測定協会機関誌編集委員会）47巻2号 3頁（巻頭言）