研究業績一覧04

19．書評

1．現代労災予防法学の礎‐保原喜志夫編著『産業医制度の研究』‐　（単著）

1999年5月25日

労働法律旬報（旬報社）1456号50～55頁

20．講演録

1．「不当労働行為救済と労働委員会の独自性 ―『人間』を見据えた紛争解決を考える―」（単著）

2005年10月25日

月刊労委労協594号3～25頁

2．メンタルヘルス休職者の職場復帰後の自殺と安全配慮義務

2008年2月15日

労働法学研究会報（労働開発研究会）2423号4～22頁

3．産業メンタルヘルスの今後の在り方を考える～法学者の立場から～

2010年12月15日

日精神ジャーナル（日本精神神経科診療所協会）平成22年度第5回理事会号107～118頁

4．労働安全衛生法の改正動向

2011年2月15日

労働法学研究会報（労働開発研究会）2495号4～19頁

5．改正労働安全衛生法解説－メンタルヘルス対策の充実・強化、受動喫煙防止対策の推進等職場環境の改善へ－

2015年3月1日

労働法学研究会報（労働開発研究会）2592号4～23頁

6．対談「個人・組織の成長・適応を目指した職場のメンタルヘルス対策」

2016年4月

精神科病院マネジメント第34号4～7頁

7．過労死問題を再考する

2017年3月6日

安全スタッフ6月1日号　別冊付録

8．法の視点からのメンタルヘルス対策～問題事例対応、ストレスチェック活用、経営改善への連動のポイント～

2018年10月25日

情報誌ワークライフ（公益財団法人日本生産性本部　生産性労働情報センター）22巻15～19頁

9．産業医・産業保健制度の強化と関係者の法的責任

2019年10月5日

健康管理（保健文化社）第67巻2号19～32頁

10．〈大会長講演〉 日本産業保健法学会設立の狙い

2022年7月10日

産業保健法学会誌（一般社団法人日本産業保健法学会）第1巻1号（第1回学術大会特別号）12～24頁

11．「The Future of OHS Regulation in the AI Era: A Japanese Perspective Online International Conference “OHS Policy in the AI Era”」

2025年9月11日

Journal of Work Health and Safety Regulation 4巻2号(JAOHL and Japan NIOSH) 日本の厚生労働省、労働安全衛生総合研究所のほか、EU-OSHA、HSE、Germany建設業労災保険組合が参加したオンライン国際カンファレンス。報告者が企画統括した。カンファレンスレポートは、Journal of Work Health and Safety Regulation 4(2)に掲載

同会議とカンファレンスレポートは、EU-OSHAのWEBサイトに掲載

21．会議録

1．「International Online Conference on Occupational Health and Safety Policy in the Artificial Intelligence Era」

2025年9月

Journal of work health and safety regulation（Japan Association of Occupational Health Law）Volume4 Issue2 ※本文：こちらでご覧頂けます

22．解説（単著）

1．「不当労働行為」特集（1）労働法の基礎知識（単著）

2005年2月1日

法学セミナー（日本評論社）602号30～33頁

2．「労働安全衛生法と大学人の安全管理～法律学的視点から～」（単著）

2005年6月15日

CAMPUS HEALTH（全国大学保健管理協会）42巻1号64～68頁

3．「職場のメンタルヘルスQ＆A ―経営改善に繋げる法的処方箋―」（単著）

2010年10月21日

労働基準広報（労働調査会）1694号6～17頁

2010年11月11日

労働基準広報（労働調査会）1696号6～22頁

2010年12月11日

労働基準広報（労働調査会）1699号27～33頁

4．「［連載　職場のメンタルヘルス入門］4　安全配慮義務」

2012年4月30日

産業ストレス研究第19巻2号185～187頁

5．「巻頭言：メンタルヘルス・チェック法案について」（単著）

2013年8月25日

メンタルヘルスマネジメント（株式会社技術情報協会）第1巻6号1～3頁

6．「安全で効果的な記録の保存法－健康情報保護と安全配慮義務の視点から」（単著）

2013年9月10日

産業看護（株式会社メディカ出版）5巻5号33～38頁

7．「メンタルヘルス法務について」（単著）

2013年12月15日

月刊社労士（全国社労士会連合会）49巻12号40～43頁

8．「メンタルヘルス法務主任者資格について～法務を切り口に人材開発を図る新資格～」（単著）

2014年8月25日

メンタルヘルスマネジメント（株式会社技術情報協会）第2巻6号38～42頁

9．「いじめ・ハラスメントの防止と法制度の課題」（単著）

2015年3月1日

労働の科学（労働科学研究所）Vol.70 No.3 1頁（巻頭言）

10．「プライバシー等に関する留意点～法律論者の立場から～」（単著）

2015年4月1日

産業保健21（独立行政法人労働者健康福祉機構）第80号9～11頁

11．「職場のメンタルヘルスと法」（単著）

2015年12月25日

予防医学（公益財団法人神奈川県予防医学協会）第57号19～24頁

12．「ストレスチェック・面接指導における法的留意点」（単著）

2016年1月19日

精神科治療学（星和書店）第31巻第1号31～36頁

13．「ストレスチェックの実施」（単著）

2016年3月1日

日本医師会雑誌（日本医師会）第144巻第12号2451～2454頁

14．「ストレスチェック実施上の法的留意点」（単著）

2016年4月

Vita（株式会社ビー・エム・エル）通巻第136号47～54頁

15．「ストレスチェック制度運用上の法的留意点」（単著）

2016年10月

産業ストレス研究（日本産業ストレス学会）第23巻第4号333～343頁

16．「法律論者からみた産業医の今とこれから」（単著）

2018年5月

産業医学のプリンシプル～大切なこと ー産業医学振興財団40周年記念誌ー （産業医学振興財団）271～274頁

17．「メンタルヘルスと安全配慮義務」（単著）

2018年6月15日

産業精神保健（日本産業精神保健学会）26巻特別号109～114頁

18．「英文学術書の出版経験とpotential authorへのメッセージ～T.Mishiba. Workplace Mental Health Law . Routledge,2020の出版経験を踏まえて～」（単著）

2022年7月10日

産業保健法学会誌（一般社団法人日本産業保健法学会）第1巻1号（第1回学術大会特別号）281～290頁

19．「生きた労働安全衛生法　成り立ちと運用実態」（単著）

2025年5月5日

法律文化社（協力　一般社団法人日本産業保健法学会）全220頁

20．「現場の声・現場の視点1 令和7年改正労働安全衛生法を踏まえた産業保健対策に関する提言～過重労働・メンタルヘルス対策とフリーランスの健康管理～」（単著）

2025年9月1日

産業医学ジャーナル（産業医学振興財団）48巻5号468～471頁

23．解説（共著）

1．「日本産業保健法学会の立ち上げにあたり」（共著）

　柴田 喜幸　田中 克俊　小島 健一　三柴 丈典

2020年6月

健康開発（特定非営利活動法人 健康開発科学研究会）第24巻 第4号9～15頁

2．「省令改正を踏まえて事業者が実施すべき措置について～法的観点から～」（共著）

　三柴 丈典　森山 誠也

2025年4月1日

安全と健康（中央労働災害防止協会）第26巻 第4号23～30頁

24．コメント、提言

1．朝日新聞（2000年12月17日付朝刊）”ニュースの視点「雇用の危機」”を読んで（単著）

2001年7月1日

労働の科学（労働科学研究所）56巻8号28～32頁

2．安全・衛生委員会の実質化及び活性化のための提言（単著）

2001年10月15日

安全センター情報（全国労働安全衛生センター連絡会議）通巻281号10～21頁

3．法的観点からの留意点（副田秀二「事例・再発を繰り返す躁うつ病の労働者の復帰支援」についてのコメント）（単著）

2010年7月

産業衛生学雑誌（日本産業衛生学会）通巻52巻192～194頁

※産業医科大学のWEBページに開設された産業衛生学雑誌の公開ページよりダウンロードしたファイルを掲載しています。

4．Reply to Professor LaMontagne’s Response to My Editorial on the Legal Regulation of Psychological Hazards at Work（単著）

2025年2月

Journal of Work Health and Safety Regulation 3巻2号

25．インタビュー

1．産業医とメンタルヘルス

2012年3月10日

POSSE（NPO法人POSSE）Vol.14 130～142頁

2．日本産業保健法学会の設立ー発起人・三柴丈典近畿大学教授に設立の背景・活動の方向性を聞くー

2021年1月20日

安全衛生コンサルタント (森晃爾編)（一般社団法人 日本労働安全衛生コンサルタント会）
Vol.41 No.137 69～72頁

3．法を活かして、健康に関する問題解決（予防と解消）手法の開発とその能力を持つ人材の育成を図る【取材 法知識を踏まえた事件の予防・解決に向けて】

2021年12月1日

ビジネス・レーバー・トレンド（独立行政法人 労働政策研究・研修機構）
552号 8～13頁

26．教科書

1．『労働法解体新書』（法律文化社）（共著）

2002年4月25日（初版）、2004年12月10日（第2版）

全181頁中、Ⅳ章「年次有給休暇の巻」87～90頁、同「使用者の安全配慮義務の巻」96～99頁（初版）
全189頁中、Ⅳ章「年次有給休暇の巻」92～95頁、同「使用者の安全配慮義務の巻」102～105頁（第2版）