2020年11月に創立した日本産業保健法学会も、お陰様で1250名あまり（2026年2月時点）の会員を擁し、国内外で積極的な活動を行う団体となりました。また、この度、日本産業保健法学会と東北大学産業医学教室を当面の主体として、予防構築学という構想を進めることになりました。
要するに、様々な分野に散っていた予防の学問や実務を統合して、いま産業の現場で生じている複雑な問題の予防を図る学問体系と専門家を育成しようとするものです。関係各界のキーマンにご相談したところ、好意的に受け止めて頂いたため、動きを開始することとしました。
既に各ユニットごと中堅の有力者をブレストメンバーに迎え、内容の具体化を図りつつあります。ついては、近畿大学大学院で私の指導を受け、ゆくゆく適切な大学で専任ポストを得て、この動きをリードしていける方を募ることとしました。要は、この路線をある程度引き継いで率いて下さる方です。容易な役割ではないので、以下のような要件が求められます（いずれも不可欠です）。
・20代から40代前半。
・ハードルがあっても克服する志気・根気。
・法学や政策学の専門知識があるか、これからそれらを体系的に学ぶ意欲がある医師、研究者か労働行政官。
・学究的な粘り強さと広い視野、社会貢献意識。実務と学究の双方を重視する視点。
・実務の傍らでも良いので、５年程度、学究に励める条件
（既に修士号以上（法学以外でも良い）を持っているか、大学等での勤務歴が2年以上あるなど一定条件を満たせば3年程度でもよい）
（新規創生分野なので、博士課程以後の修学につき学会で経済的支援を行うスキームを検討しています）
・ある程度の語学力と海外の専門家との交流への意欲。
・ハードルがあっても克服する志気・根気。
・法学や政策学の専門知識があるか、これからそれらを体系的に学ぶ意欲がある医師、研究者か労働行政官。
・学究的な粘り強さと広い視野、社会貢献意識。実務と学究の双方を重視する視点。
・実務の傍らでも良いので、５年程度、学究に励める条件
（既に修士号以上（法学以外でも良い）を持っているか、大学等での勤務歴が2年以上あるなど一定条件を満たせば3年程度でもよい）
（新規創生分野なので、博士課程以後の修学につき学会で経済的支援を行うスキームを検討しています）
・ある程度の語学力と海外の専門家との交流への意欲。
予防構築学構想については、近く産業保健法学会誌で公表しますが、既にゲラが出ているので、以下に示します。
https://t-mishiba.heteml.net/sanpo/prevention_architecture.pdf
この方向性に共感し、やりがいと感じて頂ける方を求めています。
日本産業保健法学会の学会員でない方でも構いません。
該当する方は三柴までご連絡下さい。
takenori.mishiba@gmail.com
三柴 丈典
一般社団法人日本産業保健法学会 代表理事
近畿大学法学部 教授
東北大学大学院医学系研究科 客員教授（産業医学分野）
一般社団法人日本産業保健法学会 代表理事
近畿大学法学部 教授
東北大学大学院医学系研究科 客員教授（産業医学分野）